決算シーズン、決算ファイトの時期になってきました。




 昨日、「ゴールドマン・サックス」「JPモルガン・チェイス」の決算発表がありました。
 ゴールドマン・サックスは2%超の上昇、半面、JPモルガン・チェイスは下落と評価が分かれました。業績内容は両企業とも市場予想を上回る結果になったものの、今後の費用対効果が良いか?悪いか?で評価が分かれたようです。

 今後も米国では決算発表が本格的に始まります。その中での各企業への評価は今後の見通しをどのように見ているのかが重要なポイントになります。

 この決算発表時期は米国の証券会社の調べによると、多くの投資家、90%以上が決算発表を挟み、1週間前後には投資活動を行っているとの調査結果もありました。市場・個別銘柄の動きが活発化すると言われています。

 大型株でもストップ安・ストップ高と大きく変化する時期です。過去に決算発表で「アドバンテスト」がストップ高、ストップ安を演じたことがありました。その後の動きを決算日の動きがある程度方向づけをすることが多いようです。特に主力銘柄、1部大型銘柄については経験則的にその傾向が強いです。

 ただ、銘柄によって、各証券会社のコンセンサスの見方によって、表面的に良くなっても市場評価が悪い場合と反対に表面上悪い数値でも、悪いことを織り込んで市場評価が良い場合もあります。今回は今期予想を発表する企業も多く、その予想によって前期が悪くなったとしても、その評価は既に織り込まれ、今期予想を重要視するので、その日の市場評価は重要です。
 特にストップ安、ストップ高をした銘柄はそれ動きが示したように、上昇へ、下降へと決める評価なので重要です。

 決算発表が今は年4回になりました。その頻度は前に比べて多くなりました。企業の変化を知る機会が増え、その為、新事業への方向転換、悪い部門の切り捨てなどその企業の方向性も分かりやすくなっており、今回のように「新型コロナ」発生で大きく打撃を受けた企業が、どのような方向転換するのか?また、どのように経営戦力を立て直すのか?また、反対に「新型コロナ」で業績好調企業が継続して好業績を維持できるような事業展開を示すのか?などなど、今回の決算発表内容は「良い企業」「悪い企業」どちらもしっかりウォッチしたいものです。

 上記しましたが、その決算内容の市場評価は重要であり、決算発表後、大口投資家も活発な投資行動をとるので、その時こそ、我々個人投資家も大きな投資チャンスがあります。


 最後に、コラムを書き始め2年有余になりましたが、本日で私のコラムは終了致します。長い間、ありがとうございました。

 尚、4月よりYouTubeを始めました。「大魔神の株式投資チャンネル」では、よりタイムリーな投資の話題をお届けしておりますので今後とも宜しくお願い致します。


(大魔神)


(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)

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新年度入り、株式市場の物色傾向に再び変化がありました




 本年初めから、グロース株から徐々にとバリュー株物色へと変化していました。特に今年始めは「素材株」が顕著に上昇を始め、「非鉄・鉄鋼・ゴム」その流れに乗って「銀行・証券・地銀・保険・リース」と言った金融株も総じて盛り上がりを示していました。

 ただ、それらに3月20日前後を境に陰りを示していました。また、今週初めには米国の投資会社アルケゴス・キャピタルの損失問題が出て、クレディースイス、野村HDを合わせて株価下落し90億ドルの時価総額が失われたと報道機関が伝えました。また、米国金融当局も本格的な調査に乗り出すと表明しています。ちょっと問題解決まで金融株には悪い影響も考えられます。
 その為、バリュー株全体にも利益を確定する動きも見られています。特に買い続けていた、GPIFが株式のポジションを減らし、債券へと資金移動している節があります。

 その動きから、今週に入り、静かに調整していた半導体関連や、国策関連(再生エネルギー、EV、環境)などに買いが向かっていました。特に東エレクは先週24日から上昇の兆しを示し、ここ連日4日間(4月1日現在)続伸
で高値を更新しました。アドバンテスト・SCREENが1万円台に入り年初来高値を更新しています。
 その動きに反して、主力株である三菱UFJが3月22日高値に下降相場になり25日平均線も下回る動きを演じています。業績が好転した報道もあったが、小幅高で終わりました。バリュー株の代表格が売られて、グロース株の代表の「半導体・電子部品」が上昇する動きになっていました。

 また、昨年10月に高値を示現後調整が続いていたマザーズ市場が200日移動平均線まで下落、その後切り返しの動きを示し、3月31日、4月1日と新年度を迎えて買い戻し優勢の動きを示しました。
 それほど中心的な物色対象は、まだ見えないが、昨年12月上場の「交換できるくん」が一番手に高値を更新。その動きに即して「ウェルナビ・7342」が2番手に高値を更新しました。
 本日(4月1日)には「東京通信・7359」がストップ高を演じる動き、「プレイド・4165」4000円台に入ると売り叩かれていた銘柄が4000円台でしっかりしていました。また、「ヤプリ・4168」は続伸、「FASTFITNESS・7092」など巻き戻しの動きを示していました。

 そして、バリュー株リードの株式市場が続いていたが、4月より調整をしていたグロース株やマザーズ市場へと資金流入が変化するのではないかと予想しています。

 先週からの動きと物色動向を見る上で、上記の記したように徐々に変化しているように見受けられます。


(大魔神)


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FRBはハト派的な指数を続ける方針。ただ、インフレ懸念も!




 市場が注目していたFOMCが終った。
 内容的には市場予想通りになったと市場関係者は語っていた。
 「政策金利の据え置き」「量的緩和を継続」と。特にFOMCメンバーが今後の金利状況を示唆する「ドットチャート」でも2021年から23年の範囲内で利上げを行うことはないとの見方を示した。

 また、今年中、金利・経済見通しについては上方修正されて、経済成長率は6.5%。インフレ率は2.4%とFRBの目標を上回ると見方を示した。
 声明では「この厳しい局面で米国経済を支援するためにあらゆる手段を行使し、雇用最大化と物価安定という目標を促進することに全力で取り組み」と表明。今後においても上記したようにインフレ率が上昇しても一時的なものであるとして政策金利の見通しに影響を与えることがないと強調した。

 FRBの姿勢はある程度はっきりした感じであるが、ある程度の金利上昇は目を瞑るという姿勢で、その為の株式市場の調整はあっても良いとの見方もある。だが、株式市場に大きな変化(急落)があった場合には、それなりに支えることはするとの姿勢がある。
 FOMCメンバーは、これまでも金利が上昇する度に「市場へ金利引き上げ・テーパリングを行うことはない」とコメントしており、株式市場を支えている。しかし、昨年11月から0.6%台であった10年物国債金利は1.6%台まで上昇して今、株式市場は変化をしている。特に今年3月から、ダウ平均の上昇が加速的になっていることです。

 昨日17日のNY市場は上昇「ダウ平均、S&P500は最高値を更新」した。ただ、成長株であるナスダック市場の「情報技術・コミュニケーション・サービス」は上昇しているものの上値が重い動きであった。
 その為「ナスダック市場」はこの3月低迷をしている。

 上記したが金利上昇で好感できる銘柄群には買い戻し優勢(ゴールドマン・サックス、モルガンスタンレー、JPモルガン)などは確りとした上昇トレンドを描いている。


 本日(18日)の東京市場では主力行の「三菱UFJ、三井住友」が年初来高値を更新するなど米国市場と同様な動きを示しており、その他金融株の「地銀・証券・保険」と言ったところも堅調であり、米国金利の動き次第では今までにない相場も期待されるが、金利上昇は「諸刃の剣」にもなるので、裏には危険も孕んでいるので、米国10年物国債金利状況はしっかりウォッチしていきたい。


 急激な上昇は大きな下落を呼ぶ。


(大魔神)


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金利上昇懸念




 前回2月18日付けのコラムで、債券市場の下落に伴い金利上昇は危険と指摘しましたが、まさに今、金利上昇懸念が株式市場に暗い影で覆い始めました。

 東京市場においては2月26日に日経平均は1022円26銭下落し、そして、本日3月4日には一時800円超下落する場面もありました。終値ベースでも628円99銭安で不安定な株式市場になっています。
 2月16日高値30714円52銭から本日安値28711円04銭、およそ2000円幅の下落を演じました。


 皆さんは覚えているでしょうか?
 2013年5月、当時も金融緩和策を取っていた米国、当時はFRBバーナンキ議長でしたが、金融市場から資金回収を示唆したコメントを述べたことで、日米で株式市場は急落しました。その後、東京市場は6ケ月間の調整をしました。

 金利が上昇するインフレ懸念は株式市場にとっては天敵です。

 株価=収益÷金利との方程式は皆知っていることですが、今、分母である金利上昇が急速に上昇し、10年物国債金利は0.7%前後から1.6%超まで上昇したことで、株式市場はびっくりしたのでしょう。特に2月の上昇はちょっと加速的な上昇でした。
 その為、金融当局は金利上昇に対して、パウエル議長の議会証言で「インフレ的な動きはあっても一時的であり、金融政策をすぐに変更することはない」と言明し、市場の動揺を抑え込もうとしていました。無論、その他の連銀総裁のコメントも同様に金利上昇を抑えるコメントを繰り返しているようです。

 そのお陰か、市場はある程度落ち着いた動きを示していますが、新型コロナ禍で業績好調であった半導体・情報通信・コミュニケーション・サービス関連の米国ナスダックは大きく下落しました。昨年過熱的に買われていたこともあるが、金利上昇に伴い売られています。
 東京市場も同様な動きを示して、値がさ・半導体・電子部品関連が本日売られて、警戒感が台頭しています。

 半面、株式市場全体が売られる中、米国ではワクチン接種進展で景気回復期待も強く、エネルギー・素材株は堅調でした。また、金利上昇で金融株には買い戻しが入っています。東京市場でも同様な物色傾向がありました。保険・銀行・証券・不動産関連や、鉄鋼・資源・素材関連も戻り高値を示現する動きで「第一生命、AGC、三井不動産」が3月4日時点では堅調でした。


 相場の流れに大きな変化が出ているようです。
 昨年はまったく上昇出来なかった銘柄や新型コロナで最悪な状況を乗り越えた銘柄などに買いが入っている感じです。

 ただ、上記したように、金利上昇、インフレ懸念の台頭を前に、今はじっくり株式市場の動きを見る姿勢で臨みたいものです。

 また、経験則から3月は大手機関投資家、年金など大口投資家の決算対策売りもあり、毎年売り圧力が強くなる時期、警戒したい時です。


(大魔神)


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30年の歳月を要してやっと日経平均はついに3万円台に回復しました。




 30年の歳月を要してやっと日経平均はついに3万円台に回復しました。

 しかし、株式市場が盛り上がってこの値段を達成した感じがなく、その辺に寂しさを感じてしまいます。確かに、1部市場全体は底上げの動きを示し、新型コロナによって大きく打撃を受けた「電鉄・空運・金融・オフィス関連」も底値から這い上がってきました。
 昨年3月の急落で200日平均線を下回り、10数カ月低迷していた銘柄ですが超長期移動平均線の200日平均線をも突破してきました。

 そして、今戻り歩調を示している銘柄は「JAL、JR東海、三菱UFJ、キヤノン、コニカミノルタ」などです。しかし、指数を押し上げた銘柄は好業績を背景にコロナ禍でさらに業績が良くなった「半導体・電子部品・情報通信関連・EC関連」が、リード役となり日経平均型を中心に株式市場が押し上げられました。
 特にファーストリティリングやソフトバンクグループが先頭に立ち、日経平均を押し上げ、ファーストリティリングはついに10万円台銘柄になり、その銘柄の上昇だけで、日経平均を2000円以上押し上げたとも言われ、昨年3月安値から3倍超上昇しています。

 過去、自民党政権復活のアベノミクス政策によって景気回復する場面があって、日経平均もそれなりにその経済状況に即した上昇をしていたと思えました。しかし、今回は昨年、新型コロナ感染拡大により景気後退し日経平均が16358円19銭まで下落後、世界的な大型の景気対策により大量の資金が金融市場にばら撒かれて、日経平均は30714円52銭まで上昇しました。
 この上昇は経済状況に即した上昇なのか?ちょっと疑問を感じます。


 株式市場において、景気悪化の中でも金融調整によって上昇する金融相場があります。
 そして、合理性があるのか?疑問を感じます。
 株式投資をしていない、中小企業の経営者が今の株式市場はバブルと語っていたのを耳にしました。株式市場が活況になることは良いが、今回は金融相場であり、需給関係が成せる上昇相場であったと思えます。
 冷静な投資家による売りが大量に溜まり、それに立ち向かう投機的な買いが今の3万円相場を作ったと見ております。

 無論、今の上昇の原動力は米国市場の過去にない上昇力です。米国市場の3指数は指数の上昇により、今まで業績悪で売られていた銘柄までが買われ、大きく上昇した銘柄も多く、その他でも個人投資家の投機的な動きによって小型株が乱舞する騒動も起きていました。市場全般、行き場の失ったお金が投機対象的なものに向かっています。
 原油価格の上昇、ビットコインの上昇などもその流れと見ております。

 しかし、その状況の中、債券市場では金利上昇の動きが鮮明になっています。
 米国では地区連銀の総裁がインフレ懸念を腐食する発言をしていますが、反応は限定的で、10年物国債金利は1.1%から1.3%へとじりじり上昇しています。
 過去、金利上昇でブラックマンデーという急落相場がありました。金利上昇&インフレ懸念は株式市場にとっては災いの元です。今は、ちょっと冷静に株式市場の動きをウォッチしたいものです。


 例年、2月後半から3月末にかけては機関投資家など大口投資家の決算対策売りが出て、買い手不在の相場になり、昨年は2月末から大きな下落相場が始まっていました。


(大魔神)


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年明けから堅調さを維持していた株式市場はちょっと陰りが出始めたようです。




 昨年11月から上昇を始めた東京市場は多少の調整を経て、年初1月14日に28979円まで上昇しました。その後、米国市場での小型株市場での乱高下を受けて、市場全般が売られたことにより、東京市場も一時的に急落しました。しかしその後、米国市場の反発で切り返す動きを示しています。

 日米で決算発表が連日行われていますが、今までの業績好調を背景に上昇していた「半導体関連株」に売り圧力が強く、東京市場でも半導体主力の東京エレクトロン、アドバンテスト、ディスコなども、好決算であったものの、NY市場同様に売り圧力が強く、決算発表後は軟調な動きが続いています。
 その他、半導体関連銘柄にも同様な動きが見られます。
 また、日本電産も決算発表後、14975円の高値を示現したが、その日から一転売り優勢で推移しています。その他でもエムスリーなど225銘柄としても指数を押し上げていた銘柄も内容は好調な決算発表でしたが売り優勢の動きに転じています。

 半面、底辺銘柄を脱却してきた、デンソー、日立、東芝、ブリヂストンなどが戻り高値を取る動きを演じ、すでに年初来高値を示現する銘柄もあります。
 また、2、3日の間には、日本航空、大手電鉄のJR各社に物色の矛先が向かっているようです。

 その他では新型コロナで低迷してきた、コニカミノルタ、キャノン、三越伊勢丹、なども物色対象になっていました。市場関係者はグロース株からバリュー株に投資家の目線が変化したようだとも語っていました。


 相場の格言に『節分天井、彼岸底』も語られていますが、この時期、機関投資家など大口投資家や法人筋の決算対策売り、手仕舞い売りが始まる時期で、どうしても買い手より売り手が大きく調整局面になることが多いものです。
(※経験則的な観測ですが、毎年の低迷した動きが多いので参照して下さい)
 今は、決算発表中です。個別銘柄中心に投資家の目が向いているので、指数が大きく変化することはないと見ておりますが、決算発表後、2月15日以降、相場の動きに大きな変化もあると予想し、調整色が強くなると考えています。


 相場の方向性を見る上で、必ず“外国人動向”を注意深くウォッチして下さい。外国人投資家が大きく売り越しに転じれば調整局面になると考えられます。


(大魔神)


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活況、マザーズ市場、3カ月の調整もやっと一巡!




 マザーズ指数は昨年、10月14日に高値1368.19ポイントを示現後、外国勢の先物を絡めて売られ、下落し、更に12月には75日移動平均線も割り込み、売りを誘う動きになりました。

 この時期、個人投資家中心に節税対策の売り物もあったと市場関係者が語っていましたが、マザーズ市場は12月22日に1125ポイントまで下落しました。ただ、その節税対策だけではなく、ヘッジファンドと見られる、短期筋が先物売りで売り仕掛けをしていたとも言われており、その間、戻りがあっても、先物をその都度売り叩く仕組みを組んで下げさせていた感じです。
 その動きは今年に入ってもありましたが、先週から下値を拾う強い動きが見られ、底固さを示していました。


 そのような状況下で先週金曜日、1月15日からIPO銘柄への物色が始まっていました。
 「バルミューダ・6612」「ENECHANGE・4169」の両銘柄がストップ高を演じていました。
 その後も堅調なその動きをきっかけに直近の昨年12月上昇したIPO銘柄が次々と物色対象になり、「プレイド、ココペリ、ヤプリ」など、本日21日は、「FASTFITNESSJAP」がストップ高でした。
 その他でも「東京通信、いつも、スタメン」なども物色対象になっていました。積極的な動きが蘇っています。


 米国市場でも「Netflix」の決算内容が良く、巣篭りIT関連企業が物色の対象になったことで、日本市場でもその流れを受けて、マザーズ市場全般が買われていました。
 先のIPO銘柄も物色対象でしたが、昨年、8月、9月、10月の始めまで上昇していた先物に絡んだ銘柄群、「BASE、マクアケ、HENNGE(本日高値を奪回)、メドレー、マネーフォワード」なども巻き戻しの動きを示し、マザーズ指数を押し上げていました。

 昨年12月2日の戻り高値1279ポイントもあっさり奪回し、本日、1月21日、1283ポイント、市場内での買い意欲が盛り上がってきたと思われます。

 また、昨年もIPO銘柄中心の上昇相場やバイオ銘柄中心の上昇相場がありました。その動きがここ表れてきた感じがします。
 IPOでは上記した銘柄やバイオでは「そーせい」の動きが良くなり、昨年11月後半から上昇を示し2000円台を回復しました。その他のバイオ銘柄にもちょっとした材料が出ているがピクピクしている銘柄も見られます。


 IT関連、EC関連、バイオ関連、巣篭り関連などの動きを見ていきたいと思います。ただ、米国市場は今、まさに決算発表が始まっているが、それらに関わる企業業績の状況も確認しながらウォッチして下さい。


(大魔神)


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バイデン大統領誕生、議会のブルーウェーブからバリュー株相場が始まるのか!?




 6日、米国市場ダウ平均は最高値を更新、S&P500もザラバで最高値を更新しました。半面、ナスダック市場は下落で終わりました。色分けされたような相場になっておりました。
 そして、東京市場も米国市場の動きを反映して金融、素材(鉄鋼・非鉄・ガラス土石・紙パルプ・石油)、設備投資、景気敏感銘柄などが総じて堅調でした。いままでの低水準の銘柄群(昨年1月2月時の株価水準に達していない銘柄)が積極的に買われていました。
 米国でも金利上昇に伴い、金融株が堅調で、その動きで大手銀行、生命保険、証券会社などが久々に買いを集めていました。

 また、素材銘柄で代表的な「住友鉱山」が大きく上昇し、それに伴い関連や同業種の銘柄にも買いが向かっていました。超出遅れ銘柄群だった鉄鋼株にもその流れが押し寄せる感じで、「日本製鉄」「JFE」なども堅調でした。

 それら出遅れ銘柄の先駆役で「日立・三菱電機・三菱重工・パナソニック・トヨタ」など主力銘柄もなかなかいい感じの動きを演じ、その他のバリュー株を押し上げていたようです。
 今まで、指数のリード役であったグロース株の半導体、電子部品、EC、コミュニケーション、インターネットなどの225型からバリュー銘柄のTOPIX型に物色の流れが変化しつつあると感じました。

 TOPIXが日経平均に置き去りにされたのは2018年1月から、このほぼ3年間に日経平均が高値を更新するが、TOPIXの上昇力は鈍く、その差は大きく広がる状況が続いていました。しかし、上記したようにバリュー株の物色の中にTOPIXが逆襲の相場に発展することを期待したい。


 菅政権誕生で、脱炭素構想や、バイデン大統領の環境政策、パリ協定への復帰、再生エネルギー政策、温室効果ガス排出0など菅政権の取り組み政策と一致したこの動きは、中国を始め世界的な潮流になっています。今後のテーマとしても大きいものになるでしょう。その為、幅広い業種が係わり、低迷していた銘柄も脚光を浴びるようになってきたようです。

 今、まさに電池関連と謳われている「パナソニック」「FDK」「GSユアサ」などがゲーム株のように先駆しています。また、ガソリン車から電気自動車に代わる動きになっていることも大きなポイントでしょう。

 もう一つは、再生エネルギーです。
 太陽光発電などで「ウェストホールディング」は連日高値を更新中です。また、「レノバ」は僅か3カ月弱で4倍の上昇を示現するなど灯台の光のように方向を示している感じです。


 今年は「丑年」躓く年とも言われます。
 12年前、24年前、36年前と株式市場にとった良い年回りではないが、今年はテーマに即して大きな相場が訪れる感じもしています。

 上記2つのテーマを中心に相場を見て行きたいですね。


 令和3年、本年も宜しくお願い致します。


(大魔神)


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新型コロナ感染拡大でも株高。出遅れバリュー株にも買いが続いて底上げ相場




 日経平均は、12月に入り27000円を目指す動きを示したが、26800円台に入ると必ず売り優勢になってしまい、11月30日を含めこの12月、11回の26800円台まで買われるが、終値ベースで26800円台の引けた日は4回と、高値でも26894円、26889円と26900円近くまで上昇するものの、引け値が26700円台になり、売りに押される動きが半月ほど続いている。
 弱い動きになっているようにも見えるが、半面、26500円台では必ず買い戻しもあって下値も堅い。

 このような相場は、11月初めより本格的な上昇が始まり、一時ちょっとした押し目はあったものの、23000円台から26000円台と3500円超の上昇示現。12月からは26000円台での高値もみ合いを続けていますが、株式市場が上昇すると、新型コロナ感染者も増加傾向を示し、相関関係があるのか、共に上昇している(17日も東京都の感染者数800人超と報道されたが、日経平均はしっかりとした動きを示して26800円台で終わる)。
 前回も7,8月時感染者が増加傾向示した時期も株式市場は7月末の押し目はあったものの、その後上昇している(5月下旬20500円前後から9月初めに23000円台まで上昇、2500円程上昇)。

 一般の報道機関、テレビのワイドショーでもコロナ感染拡大で社会不安がある中、株式市場だけが活況。バブル的な動きにも見える。{コロナバブル}とも言われている。


 ある大手証券のアナリストが、感染症が蔓延する時の株式市場の動きを検証した。
 その調査によると。1918年から1919年の「スペイン風邪」のパンデミックの後第一世界大戦の終結もあったが、ダウ平均は3.8倍上昇。
 また、1968年「香港風邪」の後の香港・ハンセン指数は6年間で30倍の大きな上昇を示した。
 2003年の「SARS」がブレークした際にも中国の上海指数も同様に2007年には2200ポイントから6000ポイント台まで上昇した。

 過去の経緯から、感染症が拡大し、その後長期に渡りその国が大きく株式市場が上昇している。
 今回もその動きが既に始まっていると。米国でもFOMCで2021年も引き続き金融緩和措置を取ると。多少長期金利が上昇しても、デフレの脱却を目指している(EUも同様に緊急緩和策を続けている)。

 世界の金融当局が金融市場に大量の資金供給を行い、カネ余りからも株式市場に大量の資金が向かっていることで、更なる相上昇場も想定していると。強気の見方です。

 反対に、新型コロナ感染がワクチン効果で終息に向かう場合には、今までの財政・金融対策はなくなり、景気に明るさが出てきた場合には株式市場はそれを先読みして、下落することも考えられる。また、インフレ懸念も台頭して金利上昇を引き起こし暴落もあると読む方もいるようです。


 ただ、年末・年始、菅政権に問題が起こらず安定していれば、株式市場は多少の調整があってもしっかりとした動きだと。特に今はバリュー株の底上げ相場を演じており、出遅れ銘柄などをウォッチしたい。
 マザーズ市場も2か月の調整でかなり整理整頓できたのではないかと見ております。そろそろ切り返しの動きも期待できると(今は菅政権が問題です)。


 海外投資家の買い越しが続いていますね。強気維持の感じです。


(大魔神)


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株式市場は実体経済を考慮しているのか!




 米国株式市場は最高値を更新。ダウ平均でも30,000ドルの大台を示現、S&P500、ナスダックも休憩しながらも最高値の更新を示している。
 東京市場も日経平均が1991年の水準まで回復、12月2日には26889円90銭まで上昇。日経500種は最高値を11月末まで更新していた。

 しかし、ここ11月から世界的に新型コロナ感染者が急増、欧州でも外出規制、飲食においても営業中止の措置を取っているところもある。米国では連日10万人超の新規感染者が続いている。
 日本国内でも同様に新規感染者が増加傾向を示し、「大阪・北海道」では「GO・TOキャンペーン」を見合わせることに。東京でも強制ではないが、65歳以上の方は外出を控え、「GO・TOキャンペーン」も利用しないよう
に。と東京都知事も述べなければならない状況に陥っている。

 このような状況下では、サービス業「飲食業」「旅行・レジャー関連」や公共交通機関なども悪影響を受けることは間違いなく、再度、雇用状況も悪い傾向に向かっているようだ。サービス業に携わっている人口は多く回復するには時間もかかる。
 しかし、自動車業界、パソコン・電子商品などは回復傾向を示している。
 製造業も一時に比べれば、経済活動が活発になりつつある。11月時での決算発表の際、改善企業も多く見られ上方修正も出ていた。

 上記、悪い面、良い面で相殺すれば、ほぼプラス・マイナスが「0」と言えるが、一般的にはかなり悪い状況が続いている。そうした世相を株式市場は無視していると、マスコミ関係者は語っている。
 無論、市場関係者の中でも、現実と今の株式市場にはギャップがあると感じている方も多い様です。

 でも、今の市場は「お金がジャブジャブ」なっている状況、本来の株価分析では判断することが難しく(ファンダメンタル、テクニカル分析)、需給関相場と見るべきでしょう。特に売りが溜まったところに買いが向い。上昇相場を形成されている感じがします。まさに、過剰流動性相場になっており、バブル的な動きも見せている。

 そして、その相場を作り出しているのは、相場巧者の外国人投資家です。
 11月は4週続けて現物株を買い越している。先週分だけでも約4424億円の買い越し(その前の3週分でも現物・先物合わせて2.7兆円の買い越し) 今回分を合わせても外国人投資家の積極さが目立ちます。

 それに反して毎回売りに回っているのが「個人投資家」です。
 ほぼ毎回逆の動きを演じています。故に利益を上げる投資家は外国人投資家になってしまっているようです。


 外国人投資家と共に行動すべきです。


(大魔神)


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