市場潮流

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 今週(5月9〜13日)の東京株式市場は、日経平均株価が週間で575円91銭下落し(率にして2.13%の下落)、2万6427円65銭で取引を終えました。2週ぶりの下落です。

 米連邦準備理事会(FRB)の金融引き締め、それに伴う米長期金利の上昇、米国株式の下落に加え、中国政府が「ゼロコロナ規制」を強行するなかでの中国景気の減速懸念、膠着化するウクライナ情勢など悪材料が重なるなか、東京株式市場も軟調な展開が続きました。

 週初の9日(月)は前述の悪材料の重なりを受け、日経平均株価は前週末比683円安と大幅に下落。10日(火)も前日比152円安と続落。
 11日(水)は同46円高と小反発したものの、12日(木)は同464円安と再び大幅下落。
 ただ、週末13日(金)は、最近の大幅な下落を受けた自律反発もあり、同678円高と大幅に反発して取引を終えました。


 外為市場で進行する円安を、「日本経済にとりネガティブ」、「悪い円安」と評価する向きが多かったのですが、国内主要企業の決算発表が続くなか、円安の恩恵で好業績が見込まれる例が相次ぎ、これをポジティブにとらえる見方もようやく出てきたようです。
 日本は米国などに比べ、雇用情勢にひっ迫感が少なく、日銀は大規模金融緩和政策を維持しています。これにより、国内のバリュー株や円安で業績面のメリットを受ける銘柄群を見直す機運が出ています。

 前週も述べましたが、決算発表や自社株買いなど株主還元のスタンスなどを確認しつつ、長期的視点から、業績面で注目出来る業種、個別銘柄を選別したいと考えます。


(水島寒月)


(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)



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 今週(5月2、6日)の東京株式市場は、GWの狭間で、2日間の立会いでしたが、日経平均株価が週間で155円66銭上昇し(率にして0.58%の上昇)、2万7003円56銭で取引を終えました。2週ぶりの上昇です。

 2日(月)は、日本のGW中の3〜4日に開催される米連邦公開市場委員会(FOMC)を前に投資家の買いが手控えられ、日経平均株価は前営業日比29円安と小幅な下落となりました。FOMCでは政策金利の0.5ポイント
引き上げと6月からのQT(FRBのバランスシートの削減)の開始を決定。これを巡って、米株式相場は大幅に乱高下しましたが、6日の東京株式市場は、前営業日比185円高と反発しました。


 GWが終了する来週は改めて、決算発表や自社株買いなど株主還元のスタンスなどを確認しつつ、長期的視点から、業績面で注目出来る業種、個別銘柄を選別したいと考えます。


(水島寒月)


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 今週(4月18〜22日)の東京株式市場は、日経平均株価が週間で12円07銭上昇し(率にして0.04%の上昇)、2万7105円26銭で取引を終えました。小幅ながら、2週連続の上昇です。


 ウクライナ情勢や、米連邦準備理事会(FRB)の金融政策の動向を受けた長期金利や為替相場の動きに影響され、株式相場は先週同様に、日々振幅の大きな展開となりながら、週間を通じては小幅な値動きにとどまりました。

 週初の18日(月)は、米長期金利の上昇や中国経済の減速懸念、ウクライナ情勢を巡る不安などから、日経平均株価は前週末比293円安と先週から続落。
 続く19日(火)は、前日の米半導体株の上昇や円安ドル高の進行などを受け、輸出関連株を中心に反発。日経平均株価は前日比185円高と3営業日ぶりに反発。
 20日(水)も前日の米株式相場の上昇を支えに同232円高と続伸。自動車株の上昇が目立ちました。
 21日(木)も、米長期金利の上昇一服などを好感し、同335円高と3日続伸。日経平均株価は4月5日(火)以来、2週間ぶりの高値に達しました。
 しかし、22日(金)は前日の米株式相場が下落したことを受け、同447円安と4日ぶりに大幅反落。一時下げ幅は600円を超える場面もありました。


 来週は、27日(水)〜28日(木)に日銀の金融政策決定会合が開催されますが、従来の大規模金融緩和を変更する可能性は少ないと考えます。
 一方、米国では、5月3日(火)〜4日(水)に米連邦公開市場委員会(FOMC)が開催されますが、0.5%の政策金利の引き上げおよびQT(FRBの保有資産の削減、すなわち保有債券の売却)の開始が確実視されており、株式市場もこれを織り込みつつあります。

 為替相場は円安ドル高傾向が続くとともに、国内株式相場はGWを控えて、一定のレンジの範囲での振幅の大きな動きが継続すると予想します。


 決算発表や自社株買いなど株主還元のスタンスなどを確認しつつ、引き続き長期的視点から、業績面で注目出来る業種、個別銘柄を選別したいと考えます。


(水島寒月)


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 今回公開したレポートは以下です。

【グロース】新日本科学(2395)2022/01/04
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【グロース】ヤオコー(8279)2022/01/18
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 今週(4月11〜15日)の東京株式市場は、日経平均株価が週間で107円39銭上昇し(率にして0.40%の上昇)、2万7093円19銭で取引を終えました。3週ぶりの上昇です。


 今週は、米長期金利の上昇や新型コロナの感染が急拡大しつつある中国の景気減速への警戒感と米国の消費者物価の上昇がピークを越えたのではないかとの期待感が交錯する週でした。

 12日(火)に発表された米国の3月の消費者物価指数(CPI)は、エネルギーや食品を除くコア指数の上昇率が前月比0.3%となり、市場予想(同0.5%)を下回りました。CPIの主要な押し上げ要因だった中古車価格が
下落したため、既述のように、「インフレがピークに達した」との見方が広がりました。
 東京株式市場は、11日(月)、12日(火)と続落しましたが、上記の結果を受け、13日(水)は日経平均株価が前日比508円高と3営業日ぶりに反発。14日(木)も同328円高と続伸しましたが、15日(金)は同78
円安と小反落して終わりました。


 一方、円相場は軟調に推移しており、15年6月につけた1ドル=125円86銭を抜けました。130円までは節目はなく、来週も円安が進行すると予想します。
 国内主要企業の業績には円安はプラスに働きます。
 株式相場は当面不安定な動きとなりますが、下値は限られるとみています。


 引き続き長期的視点から、業績面で注目出来る業種、個別銘柄を選別したいと考えます。


(水島寒月)


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 今週(4月4〜8日)の東京株式市場は、日経平均株価が週間で680円18銭下落し(率にして2.46%の下落)、2万6985円80銭で取引を終えました。2週連続の下落です。

 3月の米連邦公開市場委員会(FOMC。15〜16日に開催)の議事要旨が4月6日に公表され、米連邦準備理事会(FRB)が5月にも量的引き締め(QT)と呼ばれる資産圧縮に乗り出すことが明らかになりました。これはFRBが量的緩和(国債などを市場から購入)により膨らんだ資産を正常化(圧縮する)する措置ですが、FRBは今回、前回(17〜19年)の倍となるペースで圧縮する計画です。政策金利の引き上げも急ぐ意向であり、FRBの「タカ派的姿勢」が改めて鮮明になりました。

 これを受け、日経平均株価は、6日(水)(前日比437円安)、7日(木)(同461円安)と大幅に続落。投資家が運用リスクを避ける動きが強まり、グロース株を中心に幅広い銘柄に売りが出ました。


 来週は12日(火)に米国の3月の消費者物価指数(CPI)が発表されます。インフレ加速への警戒感から、引き続き株価は上値の重い展開が予想されます。

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 今週(3月28日〜4月1日)の東京株式市場は、日経平均株価が週間で483円86銭下落し(率にして1.72%の下落)、2万7665円98銭で取引を終えました。3週ぶりの下落です。

 日経平均株価が2週間で2987円上昇した後だけに、今週は売りが優勢となりました。円安や原油高など、これまでの流れを牽制する動きが出たことも影響しました。

 週初の28日(月)は、10営業日ぶりに反落し、日経平均株価は前週末比205円安となりました。中国で新型コロナの感染が急拡大し、上海市が28日から一部で事実上のロックダウンを実施。中国の景気に対する不安なども下落要因となりました。
 ただ、日銀が指定した利回りで無制限に国債を買い取る「指し値オペ」を実施。金利の上昇を強力に抑制するスタンスを示したことで、外為市場では円安ドル高が進行。輸出関連株が買われたことで下げ渋る場面もありました。
 翌29日(火)は、円安に加え、配当再投資に絡んだ先物買いへの期待もあり、前日比308円高と反発。
 30日(水)は、岸田首相と黒田日銀総裁が会談を行うと伝わったことで、「何らかの円安対応がなされる」との思惑から、円高が進行し、同225円安と反落。
 31日(木)も、米国バイデン政権がインフレ対策と石油備蓄の大規模な放出を検討していると伝わりましたが、引き続き利益確定売りが優勢となり、同205円安と続落。
 1日(金)も、同日発表の米国の3月の雇用統計を控えて、売りが優勢となり、同155円安と3日続落して、一週間の取引を終えました。


 来週は一進一退の動きが予想されます。
 4日(月)に東証の市場再編(東証1部、2部、マザーズ、ジャスダックの4市場が「プライム」、「スタンダード」、「グロース」の3市場に再編)が実施されることもあり、模様眺め的な気運が優勢になるのではないでしょうか。
 6日(水)に発表される3月の米連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨の公表から、米連邦準備理事会(FRB)の政策スタンスを見極めようとの動きも出るのではないでしょうか。


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 今週(3月22〜25日)の東京株式市場は、3連休の後の4日間の立会いでしたが、日経平均株価は週間で1322円41銭上昇し(率にして4.93%の上昇)、2万8149円84銭で取引を終えました。2週連続の上昇です。

 米国のトリプルウィッチング(18日)を通過し、FOMC(15〜16日)もほぼ予想通りの結果となったことで、ウクライナ情勢を懸念しつつも、株式市場にはある種の安心感が漂っています。
 3月期末を控えた配当取りや配当再投資の動きもみられるなど、季節的に株式需給が好転する時期でもあり、日経平均株価は4日連騰。前週から通算して9日続伸して取引を終えました。
 中央銀行の金融政策のスタンスの違いを反映し、日米の金利差が拡大したことで、外為相場で円安ドル高が進行したこともあり、自動車、電機・精密、機械など輸出関連セクターの株価が戻したことも目に付きました。
 日経平均株価は23日に、1月18日以来およそ2カ月ぶりに2万8000円台を回復しました。


 来週も趨勢として円安・株高傾向が続くものと予想します。
 4月1日(金)に発表される米国の3月の雇用統計が予想を上回る結果になるようであれば、この動きに拍車がかかる可能性もあります。

 ただ、日経平均株価は2週間で3000円近く戻しています。豪州原料炭が600ドル/トン超の水準に急騰するなど、企業にとっての原材料コストの上昇も懸念されるところです。

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 今週(3月14〜18日)の東京株式市場は、日経平均株価は週間で1664円65銭上昇し(率にして6.62%の上昇)、2万6827円43銭で取引を終えました。5週ぶりの上昇です。

 今週は、ウクライナ紛争の停戦期待、原油など資源市況の上昇一服、米連邦市場公開委員会(FOMC)での市場の予想通りの利上げ(0.25%幅)、円安ドル高の進行などが4週連続で下落した値ごろ感と相まって投資家心理の改善につながり、日経平均株価は5日連続で上昇しました。
 5日続伸するのは、21年8月30日〜9月8日に8日続伸して以来です。

 週初の14日(月)は、円安・ドル高の進行に伴う輸出採算改善の思惑から自動車や機械など輸出関連株が上昇し、日経平均株価は前週末比145円高と反発。
 続く15日(火)も原油先物相場の下落などが好感され、前日比38円高と続伸。
 16日(水)も原油先物相場の下落が続き、同415円高と3日続伸。電子部品株、自動車株などが買い戻されました。
 17日(木)は米連邦準備理事会(FRB)がFOMCで2年ぶりにゼロ金利政策を解除し、0.25%の利上げに踏み切りました。概ね市場の予想通りの措置であったため、FRBの金融政策に対する過度の警戒感が薄らぎ、ウクライナ紛争の停戦交渉の進展期待と相まって株式相場は大幅高となり、前日比890円高と大幅続伸。2週間ぶりに節目の2万6000円台を回復しました。
 週末18日(金)は投資家心理の改善が続き、同174円高となり、5日間続伸となりました。


 先週も述べましたが、18日(金)は米国の「トリプルウィッチング」(株式先物取引、株価指数オプション取引、個別株オプション取引の3つの取引期限満了日が重なる日のこと)にあたり、今週は投資家の買い戻しを中心とするポジション調整が進行したものとみられます。
 来週もウクライナ情勢を注視しつつ、3月期末を控えた配当取りの動きなどで株価は底堅い展開になるものとみられます。


 今後は、来期の企業業績をどうみるのかが焦点になるものとみられます。
 17日から18日にかけ金融政策決定会合を開催した日銀は、大規模金融緩和の維持を表明。
 一方、FRBは今回3月を含む22年中の全7回のFOMC全てでの利上げを視野に入れています。両中央銀行の政策スタンスの差から日米の長期金利差の拡大が進行しており、これを受けてドル円レートは1ドル=120円を目指す展開が見込まれます。
 一方、ロシアからの石炭の輸出減への懸念などから、豪州原料炭が600ドル/トンを超える水準まで急騰しており、円安・ドル高に伴う輸出採算の改善期待の一方、原材料コストの上昇懸念がくすぶります。


 何度も繰り返しますが、引き続き長期的視点から、業績面で注目出来る業種、個別銘柄を選別することが必要になるものと考えます。


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 今週(3月7〜11日)の東京株式市場は、日経平均株価は週間で822円69銭下落し(率にして3.17%の下落)、2万5162円78銭で取引を終えました。4週連続の下落です。

 今週も前週同様、ウクライナ情勢と米連邦準備理事会(FRB)の金融政策の動向を巡り、振幅の大きな展開が続きました。前週末には、欧米諸国がロシアからの原油輸入の禁止を検討していることが伝わり、原油先物価格が急伸。NY原油先物相場では7日(月)、WTIの期近4月物が一時、08年7月以来の高値となる130.50ドル/バレルを付けました。これを受けて、資源高に伴う世界景気の悪化懸念が高まり、7日の日経平均株価は前週末比764円安の2万5221円と沈みました。
 続く8日(火)も前日比430円安と下落し、20年11月以来1年4カ月ぶりの安値となる2万4790円で取引を終えました。節目となる2万5000円を割り込んだことで、押し目買いが意識され、9日(水)は買いが優勢になりましたが、大引けにかけ売り圧力が強まり、同73円安となりました。
 翌10日(木)は原油など国際商品の上昇が一服したことで、景気悪化の懸念が和らぎ、日経平均株価は大幅に反発。同972円高と上昇し、2万5690円で引けました。
 ただ、週末11日(金)は再び大幅に反落。同572円安の2万5162円で取引を終えました。

 10日に発表された米国の2月の消費者物価指数(CPI)が前年同月比7.9%上昇。上昇率は1月(同7.5%上昇)から拡大し、市場予想(同7.8%上昇)をも上回りました。
 原油価格の高止まりと相まって、高インフレが続くとの見方が強まり、米10年国債利回りは一時2.02%まで上昇。2月中旬以来の高水準をつけました。
 日米金利差の拡大を受け、ドル円レートは1ドル=116円を超えて円安が進行しました。

 来週18日(金)は米国の「トリプルウィッチング」(株式先物取引、株価指数オプション取引、個別株オプション取引の3つの取引期限満了日が重なる日のこと)であり、それまで株式需給は不安定な状態が続き、下値模索を強いられると考えます。ただ、その後は期末の配当取りの買いなどを交え、戻り歩調になるものと考えます。

 引き続き、長期的視点から、業績面で注目出来る業種、個別銘柄の買い場を模索していただきたいと思います。


(水島寒月)


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 今週(2月28日〜3月4日)の東京株式市場は、日経平均株価は週間で491円03銭下落し(率にして1.85%の下落)、2万5985円47銭で取引を終えました。3週連続の下落です。

 今週も、ウクライナ情勢と米連邦準備理事会(FRB)の金融政策の動向を巡り、振幅の大きな展開となりました。
 週初は、ウクライナとロシアの停戦協議への期待から、1日(火)まで、日経平均株価は3日続伸。
 2日(水)は、欧米日など西側諸国のロシアに対する経済制裁の強化が、世界景気の減速につながるとの見方から、売りが優勢となり、日経平均株価は前日比451円安と4営業日ぶりに反落しました。
 3日(木)は、再び停戦協議への期待が高まったほか、パウエルFRB議長が3月の米連邦公開市場委員会(FOMC)での政策金利の0.25%引き上げを示唆したことで、FRBの金融政策に対する不透明感が薄れ、同145円高と反発。
 4日(金)は、ロシア軍がウクライナの原子力発電所を砲撃したことが伝わり、同591円安と大幅に反落しました。


 ロシアのプーチン大統領は強硬姿勢を貫いており、「原発砲撃」というある種の「禁じ手」まで繰り出しています。ウクライナも頑強な抵抗を続けており、ウクライナ問題は長期化が見込まれます。
 資源市況や穀物市況は急騰しており、企業業績がコスト高で圧迫される懸念が高まっています。内外の株式相場は当面、下値模索を強いられるものと考えます。

 ただ、長期的視点から、業績面で注目出来る業種、個別銘柄は数多くあります。急がず、買い場を模索していただきたいと思います。


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